【実例紹介】人事評価制度が上手くいかないワケ
みなさん、こんにちは！株式会社アット・アップです。
今回の記事では、
なぜ人事制度がうまくいかないのか、
制度を作ったものの、運用がされず形骸化されてしまうワケを解説していきます。
■ 形骸化から脱した過去
かく言う、弊社でも過去に同じような事は起きていました。
形だけの評価や、
時間がないことを理由に後回しにされてしまう面談など、
当時を振り返ると、社員からは「面倒くさい取り組みだな〜」と
思われていたのかもしれません。
その一方で、組織に人が増えると
査定結果や給与に対する不満や根拠を求める声も増えたりして、
当時の自分は、正直こんなことを思っていました。
社員から求められることを始めたのに、なんで嫌がるのか意味が分からない
あらゆる角度で必要性を伝えてもなかなか改善できず、
当時は大変悩んでおりましたが、ある取り組みを始めたことで、
課題は大幅に改善され、今では制度が形骸化されることもなく、
社員からの理解も得られ、お互いにとって良い取り組みとっています。
そんなアット・アップの人事考課制度ですが、
なぜ制度の取り組みが定着したのかをお伝えしていきます。
（弊社では、人事の制度を「人事考課制度」と呼んでいます。一般的に使われる「人事評価制度」と同等のものと認識していただいて問題ございません。）
名称の由来について別の機会で説明できればと考えています。
■ 制度の定着につながった、ある１つの取り組み
定着につながる取り組みとは、「理念浸透」です。
なんだ、理念かと思われる方もいらっしゃるかもしれませんが、
人事の取り組みを確実なものにしていく上で、
この「理念浸透」は絶対に外せません。
その理由はとてもシンプルで、
理念に共感していない社員は、
自分の成長と会社の方針が繋がっていないため、
会社が求める価値観や、行動基準を理解はしていても、
自分には関係のない事となりやすく、
会社が求めている方向とは違う方向に行ってしまいます。
「会社の考え方には賛同できません。」といった感じです。
この考えは組織者として上に立つ立場の人であればあるほど危険です。
「理念に共感し共に体現してくれる人」を増やしていくために、
理念浸透とはとても重要な取り組みです。
■「理念浸透」の取り組み
弊社の研修やセミナーでは、
ビジネスの原理原則や目的の話をいたしますが、
企業にとっての目的こそが「企業理念」ですね。
弊社のクライアント様では、
既にMVVで理念を言語化している企業は多くいらっしゃいますが、
そこで終わっている企業様を多く見かけます。
会議やミーティングを重ね、言語化まではできたものの、
現場で働くスタッフには思いが届かず、朝礼での唱和で終わっているなど、
浸透しているとは言い難い状態ですね。
理念を浸透させていく取り組みとは、
「理念に基づいた価値観や行動基準を言語化、
それを評価設計に組み込む、毎月の面談で評価を行う」
理念と日々の行動を繋ぎ合わせ評価を行うことで、
理念を「絵に描いた餅に」終わらせず、
理念に基づいた行動が会社のスタンダードとして
浸透させていくことができます。
また、ポジションによって求めたい能力や人物像は異なりますので、
そのポジションに求めることもしっかりと言語化しましょう。
グレードはあるものの、グレードに求める能力や人物像までを
具体的に言語化できているケースは少ないと感じています。
【理念浸透の取り組み】
１、人事の運用には、理念の浸透が必要不可欠
２、理念の浸透には、理念に基づいた価値観や行動基準が明確であること
３、言語化された価値観と行動基準が評価項目に設計されていること
４、評価項目を軸とした面談が行えていること
１〜４の運用こそが、理念浸透の取り組みです。
最後に、アット・アップで実際に人事考課制度で活用している
グレードを１つご紹介します。
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”副部長”に求める人物像を言語化した内容です。
会社全体、事業部、Team全体の目的・目標達成に強いこだわりを持ち幅広い交友関係や知識を活かして会社の成長に大きく貢献できる。L1クラスの部下を配下に置き育成できる。
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このように、アット・アップでは明文化しています。
社員が10人以下の組織では、評価項目に落とし込まなくても、
日々のコミュニケーションで十分にカバーできることもあります。
30人や100人規模になれば、
全部を見ることは到底できなくなりますので、
組織の成長に合わせて、また未来のための投資として
評価項目に会社の価値観や行動基準を入れて作り込むことをお勧めします。
まとめ
いかがでしょうか？
今回は、人事の取り組みが上手くいかないワケについてお伝えいたしました。
会社として、明確に求める人物像を具体的に提示していないと、
社員も日々、なあなあに仕事してしまいます。
具体的に人物像を提示してあげることで、
社員も仕事に対する取組姿勢や、意気込み
もこれまで以上に具体的に変わっていく事まちがいなしです。
今回お伝えした内容が少しでも参考になれば幸いです。
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